実際に行うサービスとしては、顧問契約と同様にメールを含めた人事・労務の相談と経営者カウンセリングを実施しつつ、プロジェクトのスタート時に提示するスケジュールに沿って、貴社内での調査・分析、面談の実施、戦略会議への参加などを含む、ソフト面の現場密着型コンサルティングと人事評価制度・賃金制度の構築、人事考課者訓練、目標管理制度の制定などのハード面の制度構築型コンサルティングを並行して行っていきます。
総合的なコンサルティングの際、肝になるのは、外因と内因つまりは短期的なものと長期的な視点でみた解決策とを絡み合わせて考えていくことです。
例えば、社員を賃金で動機付けをするのは簡単ですが、それでは短期的な解決策にしかなり得ません。
日々の仕事にやりがいを感じられないという社員に対して、賃金体系を変えたり福利厚生を改善する事によって、目先を変え、外的な要因を取り除くことは、あくまでも一つの手段に過ぎず、仕事にヤリガイがないという事実は変わっていないので、効果は一過性のものとして短期間で元に戻ります。
そこで、当所ではそこから更に踏み込み、長期的な視点に立って、内的な要因に重点を置き、解決策を講じていきます。プロジェクト開始当初の段階で講じる具体的な施策については【自律型組織への育成】に紹介しておりますのでそちらもご参照ください。
自分の頭で考え、自分の意見を持つことによって、個を磨き、個人の成長が組織の発展へとつながれば、ES(従業員満足度)は向上し、会社は更なるシンカを遂げ、また別のステージに入っていきます。
以下にESが向上した企業の成果の一例を記します。
・社員同士の結びつきが強化され、離職率が低下した。
・働きやすい会社という自社の強みが出来てくるので、愛社精神が芽生え、チームワークがアップした。
・顧客満足度(CS)が向上し、口コミでの売り上げがあがった。
・一人ひとりが自身の頭で考えて行動し、会議などの意思決定が早くなった。
・社員が日々の仕事に満足しているので、ポジティブなモノの考え方が組織全体に浸透して、生産性が向上した。
ヒトの問題解決に100%の正解は無く、すぐ次の日に効果が出るというものでもありませんが、実践と検証を繰り返していけば、必ず何らかの効果が表れてくるものです。辛抱強く継続して取り組んでいきましょう。